費用を抑えたいなら自治体の粗大ごみ回収を利用しよう
- ・意外と知らない粗大ごみなどの不用品の処分方法
- ベッドやタンスなど大きな家具や大型家電製品は不用品となってしまった場合、処分に困るのではないでしょうか。特に大型家電の場合、テレビや冷蔵庫などは現在では粗大ごみとして処分できなくなっています。廃棄するには所定の手続きを踏まなければなりません。買い替えといったことでもあれば、業者に引き取ってもらうこともできますが、自分で処分するとなると、その方法が分からないという人も多いのではないでしょうか。
こういった粗大ごみや不用品にはその処分の方法にもいろいろなものがあります。自分で処分する方法だけでなく、地方自治体のサービスを利用したり、民間企業の行う回収サービスを利用したりと様々な方法がありますから、処分に困っている方は一度考えてみてはいかかでしょうか。
- ・自分で処分する場合
- 自分で処分するにも方法はいくつかあります。一般的なごみとして処分できるものであれば、不燃ごみや可燃ごみ、また資源ごみとしてごみ出しをすることもできます。家電製品も特定のものを除けば不燃ごみとして出すことができるものも多くあるのです。例えば、炊飯器などは、そのまま不燃ごみとして出すことができるのです。サイズに制限がありますから、そのサイズ内であれば、粗大ごみとしてではなく、通常のごみとして処分できるのです。
まだまだ使えるようなものであれば、必要としている知人や友人に譲渡するという方法もあります。中古でもいいから家電製品が必要となる状況としては、進学や就職といったタイミングで一人暮らしを始める場合です。一から全て必要な家電を揃えるというのは、結構お金がかかってしまいますから、このタイミングで家電製品を譲ってもらえるというのはありがたい話となるのです。
他にも、オークションやフリーマーケットを利用して売却するという方法もあります。最近はスマホさえあれば、インターネット上での売却というのも簡単にできますし、そういったアプリやサービスも多く存在しているのです。不要になったものが、多少なりともお金に変わるわけですから、使わない手はないですよね。売れなかったものだけ、廃棄処分にしてしまえばよいのですから。 - ・地方自治体のサービスを利用する
自治体では粗大ごみの回収を行っています。町内での廃品回収というのもあるのですが、その場合は年に数回程度行われるだけですが、地方自治体のサービスの場合は、1年を通じて粗大ごみの回収の受付を行っています。申し込めばすぐに回収してくれるというわけではありませんが、回収の申し込みを行うことで、指定の日にちに所定の場所に回収に来てくれるのです。
そのサービスを利用する場合、まずは、粗大ごみ受付センターに申し込みを行う必要があります。その申し込みで回収の日程が決まります。粗大ごみの回収には費用がかかりますから、その費用を支払うことになります。戸別収集も可能なのですが、その場合自治体によっては条件があることもありますから、お住まいの地域の自治体に確認する必要があります。個別回収が可能であれば、粗大ごみ処理券を購入して粗大ごみに貼り付けます。その後は指定の日にちに指定の場所に粗大ごみを出しておけば回収してもらえます。
戸別収集が不可能の場合は、所定の施設に持ち込むことで処分を行ってくれます。この場合は、無料となるのですが、事前申し込みのタイミングでどんなものをいくつ持ち込むかを伝えておく必要があります。一度に持ち込める個数も決まっているので、ある程度溜まったタイミングで処分するのがよさそうです。- ・民間のサービスを利用する
- 民間のサービスでも粗大ごみなどの不用品を回収してくれるサービスがあります。最近増えてきたサービスで不用品を所定の場所まで引き取りに来てくれます。もちろん、費用はかかりますが、自分では基本的に何もしなくてよいという手軽さがあります。
利用の仕方としては、まずは見積もりをします。単品であれば、電話でも可能ですが、複数ある場合は、出張見積もりをお願いしたほうがよさそうです。出張見積もりは基本的に無料ですし、見積もりだけで回収をしてもらわなくても、キャンセル料等はありません。
考え方としては、不用品だけの引越しといった感じですね。
最近は不用品回収のチラシが投函されていることもあります。こういったものを利用するのもよいかもしれません。指定の日時にそのチラシを切り取ったものを不用品に貼り付けて見える場所においておけば回収してくれます。この場合、ほとんどが無料で回収してくれるので、費用もかかりません。 - ・粗大ごみの処分で注意しておきたいこと
粗大ごみとして扱われるもの全てを全てのサービスで回収してくれるわけではありません。特に自治体の回収や持ち込みの場合、サイズなど細かく指定がありますから、その範囲内でなければ受け付けてくれないのです。自治体で回収できないものに関しては、民間のサービスを利用するなど、品物に合わせて回収の方法を考える必要もあるのです。
また、テレビやエアコン、冷蔵庫や洗濯機といった大型家電製品に関しては、家電リサイクル法という法律がありますから、その所定の手続きに沿って処分する必要があります。買取や譲渡といった場合は関係ありませんが、回収してもらう場合はメーカーや機種、また大きさによって所定のリサイクル料を支払う必要もあるのです。
不用品の処分の方法も様々ですから、不用品を処分する場合はいろいろと比較してみて賢く処分をしたいですね。
